協同油脂株式会社　-トピックス-

中国の合弁会社、社名変更のご案内

2008年3月、中国での合弁会社である天津津江石油化工有限公司は、天津長城協同油脂有限公司（Tianjin Kyodo-Great Wall Lube & Grease Co., Ltd.）へ社名変更しました。

研究所・本社移転のご案内

このたび弊社は発祥に地である神奈川県藤沢市辻堂での新社屋Ｒ＆Ｄセンターの完成にともない、研究所ならびに辻堂事業所はＲ＆Ｄセンターと改称し６月１１日から、営業・本社部門は７月９日から移転することになりましたので、ご案内申しあげます。
なお、辻堂工場はすでに亀山工場（三重県亀山市）、笠岡工場（岡山県笠岡市）へ生産移管を済ませております。
【本社・Ｒ＆Ｄセンターの概要】
＊所在地　　　　　　神奈川県藤沢市辻堂神台二丁目２番３０号
＊敷地面積　　　　　７，０００㎡
＊延床面積　　　　　９，１１３㎡
＊構造　　　　　　　　鉄骨造　４階建
【移転日】
＊研究所・辻堂事業所：２００７年６月１１日（月）から
＊営業・本社部門

：２００７年７月

９日（月）から

中国に現地法人を設立　協同油脂（上海）有限公司

2005年8月、中国上海に当社現地法人の協同油脂（上海）有限公司を設立。中国での弊社製品在庫販売を開始いたします。

※連絡先につきましては"海外販売拠点"をご覧ください。

新製品情報　AQUADRY（アクアドライ）

「AQUADRY」（アクアドライ）は、溶媒をフッ素系から水系にかえた、 新しいタイプの乾燥皮膜潤滑剤です。
従来のフッ素系溶媒を使用した乾燥皮膜潤滑剤と比べ・・・

＜環境に優しい＞
地球温暖化係数を持つフッ素系溶剤を使用しておりません。
TSCA・EINECSに登録された原料で構成されており、輸出に際して問題ありません。
＜潤滑性能に優れる＞
「低摩擦・耐摩耗性・耐久性」について、現行のフッ素系に比べ同等以上の性能です。

【使用実績】
「プリンターの機構部分」「DVDプレーヤーのディスクトレイ摺動部」等・・・
主に、軽荷重の摺動部品に使用できます。

※詳細につきましては、"お問い合わせ"欄から、お問い合わせください。

国際トライボロジー会議（ＩＴＣ）神戸2005

日本トライボロジー学会は5月29日～6月2日、神戸交際会議場で「国際トライボロジー会議（ITC：International Tribology Conference）神戸2005」を開催した。28カ国から約650名が参加、18テーマのテクニカルセッション、潤滑グリースの先進技術と応用、ＤＬＣコーティングのトライボロジーなど9テーマのシンポジウムセッションで、計302件の発表が行われた。また、トライボロジー関連の企業・団体による展示会も併設された。
当社は潤滑グリースのシンポジウムセッションの部で「The Synergistic effect of Calcium sulfonate and Mo-DTC additives in Urea Grease」について技術部の大澤久幸が講演を行い、展示室にブースを設けＰＲ活動を行いました。

真空グリース「スペースルブ」のご紹介

弊社のグリースが、1000ｋｍ上空の宇宙空間を飛んでいます・・・・・

「（財）無人宇宙実験システム研究開発機構（ＵＳＥＦ）」のプロジェクト、宇宙環境信頼性実証システム（ＳＥＲＶＩＳ）の、次世代パドル駆動機構に、弊社の「スペースルブ」が採用されています。

従来、真空グリースと言えばフッ素グリースが使用されておりましたが、「スペースルブ」は、フッ素オイルに替わる特殊なオイルを使用しております。「スペースルブ」は、フッ素グリースよりも潤滑性良好で、蒸気圧特性は、フッ素グリースと同等です。

詳細は「（財）無人宇宙実験システム研究開発機構（ＵＳＥＦ）」のホームページ、「次世代パドル駆動装置（ＡＰＤＭ）の宇宙実証試験」をご覧下さい。
映像資料提供「ＵＳＥＦ」

ヨーロッパ駐在員事務所を現地法人化　Kyodo Yushi Europe B.V.

2002年4月オランダに開設した協同油脂ヨーロッパ駐在員事務所を2004年1月から現地法人 Kyodo Yushi Europe B.V.としてスタート。欧州での弊社製品在庫販売を開始いたします。

ソニー株式会社殿「グリーンパートナー」認定取得

このたび協同油脂は、ソニー株式会社殿が推進いたしております「グリーンパートナー環境品質認定制度」において、環境保全に配慮した商品作りに協力する取引先である「グリーンパートナー」に認定されました。
　【認定工場】
・亀山工場(三重県)
・Kyodo Yushi Asia Pte.,Ltd.(シンガポール)

当社はすでに環境マネジメントシステムを導入し、国際規格ISO14001の認証を取得しております。これからも「人と環境に優しい技術と製品の提供」を企業活動の責務であると強く認識し、活動を続けてまいります。